高度生殖医療の問題点 - 東京の不妊治療

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コラム

高度生殖医療の問題点

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2021年10月8日

高度生殖医療の問題点

例えば、両方の卵管が閉塞、切除してしまった女性は妊娠を諦めなければいけませんでした。ただそんな方の妊娠でも可能にしたのが体外授精、高度生殖医療です。女性のみならず、顕微授精の登場は多くの男性不妊の方にも朗報をもたらしています。

 

しかしいいことばかりではなく、さまざまな問題もあります。それは「肉体的負担」「経済的負担」「心理的負担」が大きくのしかかってくる、ということです。例えば、体外授精の1回あたりの治療費は30〜60万円。費用は高額ですが、1回あたりの妊娠率は20〜25%にとどまります。4人のうち、1人しか妊娠しない計算です。

 

元々体外授精は、卵管に問題があり、卵子が子宮にたどりつけない患者さんに対して、バイパスする治療としてスタートしました。卵子を卵巣のなかから取り出し、授精させて子宮に戻すという方法ですので、両方の卵管が閉塞していたとしても妊娠が可能、となるわけです。その後、体外授精は子宮内膜症の患者さんや、男性の乏精子症の患者さんなどに適応範囲を広げていきました。人工授精を繰り返しても妊娠に至らないカップル、機能性不妊(原因不明不妊)のカップルにも適応されています。今では、タイミング法の次に人工授精、それでもだめなら体外授精へとステップアップしていく不妊治療が一般的です。

 

妊娠率20〜25%の意味するもの

先程お話した体外授精における妊娠率20〜35%という数字の意味するものについて考えたいと思います。不妊に関する問題のないカップルが、1回の排卵周期で妊娠する確率は15~30%です。体外授精の確率とほぼ同じといえますよね。このことは、自然妊娠においても、途中で卵子を短期間身体の外に出すというプロセスを経た体外授精においても、妊娠する確率はあまり変わらないということを意味しているのかもしれません。そう考えると、体外授精においての4人に1人の妊娠率が、今後飛躍的にあがるというのは、大きな解決策がない限り、現状では考えにくい、というのが正直なところです。

 

体外授精を授けるかどうか、この数値を冷静に授け止めて、夫婦でよく話し合って結論を出すことをおすすめします。

著者:こまえクリニック院長 放生 勲

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≪院長プロフィール≫
こまえクリニック院長 放生 勲

昭和62年3月 弘前大学医学部卒業

都内の病院にて2年間の内科研修

フライブルク大学病院および
マックス=プランク免疫学研究所留学

東京大学大学院医学博士課程修了
(東京大学医学博士)

平成11年5月こまえクリニック開院


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